NTTやKDDIなどの情報通信系企業の労働組合でつくる情報労連（野田三七生中央執行委員長）が行った調査によると、メンタルヘルスの不調で1カ月以上欠勤・休職している従業員がいるとした事業場が61.5％存在し、過去3年間でそれら欠勤・休職した社員がほぼ全員復職できた割合は５年前より11.8ポイント増の45.3％となった。職場復帰プログラムの設定率向上と同じ軌道を描いており、その効果がうかがえる。

提供：労働新聞社